http://blogos.com/article/109804/
JR東日本の非接触自動改札機は1995年の段階ですでに10年以上研究されており技術的にはほぼ現在と同じレベルに近づきつつあったと、山中俊治氏の「デザインの骨格」で紹介されています。
しかし実際に試作テストしてみるとうまく動作せず、「私のは5回に1回しか通してくれない。2割バッターだ」などと参加した重役に開発部長が罵倒される場面があり、開発中止直前に追い込まれていたというエピソードは興味深いところです。
この問題を解決するためにどのようなテストが行われたかというと、その当時はまだユーザビリティという言葉もあまり知られていない時代ではあったのですが、認知科学の知見を活かした実験計画にあったそうです。
この実験は田町の臨時改札口を利用して2日間で行われたそうですが、この準備には2ヶ月以上を費やしたのだそうです。
この実験では、カードを縦に当てる人、アンテナの上で激しく振る人、ともかく光っている所にかざす人などが出て来て驚いたそうですが、この実験で手前に少し傾いている光アンテナ面の作りや、文字による案内の有効性、警告表示の置かれるべき位置も分かったきたと記述されています。
これらの結果を踏まえて1999年の実験では読み取り率は劇的(50%近かったエラーが1%以下)に向上、2001年の導入されいま現在に至っているのです。
冒頭指摘した残額表示の件ですが、進行方向と逆の位置に残額を表示して、あげく「残高は手前」という案内をするのは認知科学を勉強した方であればご存じのアフォーダンスの考え方からいってもちょっと考えられないアプローチではないでしょうか。
開発段階からの様々な知見が活かされて優れたデザインが出来上がっているのに、なんでユーザビリティを低下させるような開発が行われているのか残念でなりません。
メンツが謎の濃さを誇る
Tehu @tehutehuapple
この写真、俺だけ遠くに座ってたから距離感があって、それだけで匿名掲示板でうだうだ言われててまじウケた。
https://twitter.com/tehutehuapple/status/595206134639689729
子どもの数は34年連続で減少し、過去最低を更新しました。
「こどもの日」を5日に控え、総務省は今年4月1日現在の子どもの数を発表しました。
子どもの数は前の年より16万人減少して過去最低の1617万人となりました。
減少したのは34年連続です。
また、総人口に占める子どもの割合も12.7%と、41年連続で減少しました。
都道府県別では、前の年より子どもの数が増えたのは東京都だけです。
また、子どもの割合が最も高いのは沖縄県で、反対に最も低いのは秋田県でした。
政府は子どもを産み、育てやすい環境作りを目指していますが、少子化に歯止めが掛からないのが現状です。
http://news.tv-asahi.co.jp/news_politics/articles/000049756.html
欧州ナンバー1の530cc最強が登場
欧州市場で、2012年度の販売実績が51cc以上において1位だったのがヤマハ発動機<7272>のTMAXだ。
このオンロードスポーツモデルともいえる最強のTMAXが、4代目でついにエンジン排気量を30ccアップさせ国内モデルとしてフルモデルチェンジした。(TMAX530の希望小売価格は96万6000円~105万円で2013年6月25日発売)
http://www.zaikei.co.jp/article/20130519/132579.html
都内のホームレス数が最少に
今年1月の都内のホームレス(路上生活者)が、前年同期より270人減少して1498人となり、調査を始めた平成14年以降、最少となったことが都のまとめで分かった。
調査は1月13~16日に、国、都、区市町村が一斉に行い、道路や公園、河川敷、駅舎などにいるホームレスを目視で数えた。
その結果、23区内で1336人、市町村では162人を確認。区市町村別(国管理の河川敷を除く)では、台東区が128人で最も多く、渋谷区89人※墨田区81人※新宿区70人※千代田区56人-と続いた。
これまでのピークは16年8月の6731人だった。都などは12年度以降、ホームレスの自立支援などを行っており、「こうした試みが減少につながった」と分析している。
http://www.sankei.com/region/news/150501/rgn1505010002-n1.html
Windows 10は、iOSやAndroidアプリをユニバーサルアプリに移植できる!2015年05月04日 09時00分更新
3月17日、Windows公式ブログ上で開発中の次期OS「Windows 10」の販売開始時期を2015年夏とし、世界190ヵ国・111言語でリリースすると発表した。Windows 8.1の後継OSとして、いろいろな機能のブラッシュアップが行われている。
この連載ではプレビュー版の「Windows 10 Technical Preview」を利用し、Windows 10の新機能の紹介、解説する。
4月29日からサンフランシスコで開催された「Build 2015」イベントで、Windows 10に関するニュースがいくつも飛び出てきた。インパクトがあったのは、「Windows ストア」に本気を出している点。なんとMicrosoftはWindows 10をスマートフォンからPC、タブレットなど10億台の端末に普及させようとしているのだ。さらにユニバーサルアプリを採用することで、1つのアプリをすべての端末で利用できるようにする。Apple製品ならiOSとOS X、Google製品ならAndroidとChrome OSが存在する中、これからのWindowsのアドバンテージとなりそうだ。
興味深いのはWindows 10のユニバーサルアプリを開発する際、4つの方法を用意した点。.NETに加えてWin32のアプリもストアアプリに登録できるうえ、ブラウザーで動作していたウェブサービスをパッケージングしてアプリ化することも可能になった。驚いたのが、Androidアプリをコードを流用することで、Windows10で利用できるようになったこと。デモではWindows Phone上でAndroid向けのホテル予約アプリを動作させていた。また「Objective C」への対応。マイクロソフトのソフト開発統合環境「Visual Studio」でiOSアプリを読み込み、Windowsのユニバーサルアプリに作り替えられるのだ。実際にデモでiOSアプリが動作すると、会場からは拍手が巻き起こった。
「Windows ストア」の利用料金を通信キャリアでの決済ができるようになる。クレジットカードが使えないユーザーでも、携帯電話料金と一緒に支払いができるため、市場を広げることにつながるのだ。
あ
http://ascii.jp/elem/000/001/005/1005796/
「ネット断食」効果あり…合宿で利用時間3割減
ネット依存症の中高生らをスマートフォン(スマホ)やパソコンなどから引き離そうと、文部科学省が昨年8月に「ネット断食」合宿を試行したところ、3か月後の調査で、参加者の1日のネット使用時間が約3割減ったことがわかった。
同省は「ネット環境から遠ざかることで現実生活の面白さに気づき、人間関係を築くなど一定の効果があった」として、今年度から合宿を本格的に開く方針だ。
内閣府の調査(2014年度)によると、インターネットを平日に利用する平均時間は中学生2時間10分、高校生3時間5分。高校生の19%は5時間以上使用し、年々長くなる傾向だ。不登校になるケースもあり、文科省が対策を探るため、昨夏、国立青少年教育振興機構に委託して8泊9日の合宿を初めて開催した。
1日平均10時間ネットを使う中学生~大学生の男子10人が、国立中央青少年交流の家(静岡県)に泊まり、スマホなどを預けて全く触らない生活を体験。富士山トレッキングやバーベキューなどをした。ネット依存症の専門外来がある国立病院機構・久里浜医療センター(神奈川県)の医師らによる治療やカウンセリングも受けた。
合宿を終えて3か月後の調査では、1日の平均ネット使用時間が6・8時間に減少。2年近く家に引きこもったままゲームを続けるなど不登校状態だった7人のうち3人が、今年2月時点で毎日学校に通っている。
保護者から「勉強を1日1時間するようになった」などの声も寄せられた。
ただ、一時的にネットを使う時間が減っても、その後元に戻った参加者もいる。同機構の担当者は「合宿はネットの使用を減らすきっかけになるが、続けられるかどうかは自宅に戻った後の状況にもよる」と話し、今年度は料理など自宅でできるプログラムを充実させる。文科省は合宿の普及を図る考えだ。
http://www.yomiuri.co.jp/teen/news/20150502-OYT8T50083.html
F1の興行権を持つフォーミュラワン・マネジメント(FOM)が韓国の杜撰さに対し制裁に動き出した。
2014、15年と開催できなかった韓国GPへの違約金、最大1億ドル(約120億円)の支払いを求める通知を大会組織委員会に送付したという。
だが、肝心の組織委は2月8日に解散を発表した。
GP開催の契約は16年まであるのにだ。
これまで4度の開催で累積赤字は1900億ウォン(約209億円)に達しており、現地の民間活動家は検察当局に告訴状を提出したという。
誘致当初から「赤字は不可避」と財政的に危ぶまれていた。
2018年平昌五輪の開催も財政的に危ぶまれており、韓国では国際的なイベントを開催する能力が欠如している危惧をより顕在化させた格好だ。
朝鮮日報によると、FOMは2月11日までに「韓国GPが開催されないのは契約違反」として違約金の支払いを求める通知をすでに送ったとする。
違約金として最大1億ドルを支払わなければならない見通しとなった。
http://www.sankei.com/premium/news/150505/prm1505050028-n1.html
メタボな筆者が生まれて初めて本格的なヒルクライムレースに参加してみた
人生初のヒルクライムレース、後半には雨と鼻水、その先に見えたものは……?
http://healthcare.itmedia.co.jp/hc/spv/1505/05/news006.html
韓国青少年の57%「同棲OK」
韓国の青少年は半分以上が同棲を可能と考えており、約7割が国際結婚も構わないとするなど、全般的に結婚について柔軟な考えを持っていることが分かった。
女性家族部(省に相当)と統計庁が28日に発表した「2015年青少年統計」によると、昨年、13-24歳の青少年の56.8%が「結婚していない男女でも一緒に暮らすことができる」と答えた。
また「結婚していなくても子どもをもつことができる」との回答も26.4%と、直前の調査(12年、25.9%)に比べやや上昇した。
「外国人と結婚しても構わない」との回答は74.2%に上った。青少年統計は、統計庁が昨年5月に全国の標本世帯1万7664世帯を対象に実施した「2014年社会調査」のうち、13-24歳の青少年約5800人の回答をまとめたもの。
両親の扶養に対しては「家族と政府、社会が一緒に面倒を見るべき」との意見が45.4%で最も多く、次いで「家族が面倒を見るべき」が38.0%だった。「両親が自分たちで解決すべき」との回答も3.5%に上った。
一方、韓国の総人口(5061万7000人)に占める9-24歳の青少年の割合は、今年初めて10%台に下落した。
総人口に占める学齢人口(満6-21歳)の割合も次第に下落し、今年は17.5%だった。
60年には11.1%まで下がると見込まれている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150429-00001024-chosun-kr
福家球審は、インフィールドフライの宣告を行ったとし、タイミングについて「(一連の)プレーが終わってから」と話した。
フランシスコが本塁を踏んだ時に告げたように見えた「アウト」は、インフィールドフライを告げるものだったとの言い分だろうが、宣告は打球が上がった直後になされるべきで、釈明としては苦しい。
「もう少し選手にうまく伝えられていたらよかった。混乱なく伝えられていれば」とも言った。
http://www.sponichi.co.jp/baseball/news/2015/05/05/kiji/K20150505010294110.html
Star Wars: 「スター・ウォーズ」完全復活の第7弾「ザ・フォース・アウェイクンズ」が、ヴァニティ・フェア最新号のカバーに登場!!、ついに、あの暗黒の騎士のカイロ・レンが素顔をさらした姿など、注目の新しい写真をリリース!!by hirobillyssk 2015年5月5日火曜日
http://cia-film.blogspot.jp/2015/05/star-wars-7.html
壇蜜さんがピースマークに憲法9条の「9」を組み合わせたブローチをして、TBSのサンデー・ジャポンに出演。
今日5月3日は「憲法記念日」。
憲法9条を守ろうという彼女なりのメッセージなのかな??
http://twitter.com/akaill/status/594685475366903808
壇蜜さんがつけていた「sasquatchfabrix.」というブランドの缶バッチ。
9と平和のピースマークとミックスされたデザイン。
憲法9条を守ろうという彼女なりのメッセージにリスペクト!
http://twitter.com/ras_aki/status/595192885433147392
壇蜜さんが付けていたのは「sasquatchfabrix.」というブランドの缶バッチのようです。やはり憲法9条を守ろうという彼女なりのメッセージだったようです。
http://twitter.com/oyaji0330/status/595129466487119872
依頼
http://fox.2ch.net/test/read.cgi/poverty/1430698153/63
ソフトバンク光、解約、キャンセル、引っ越し、と言った検索ワードでアクセスが急増してる。ソフトバンク光契約のトラブルについて、特に解約できずに困っている場合は以下を参考にしてみて欲しい。
結論から言うと全くつながらないサポートへ電話はもうしなくていい。繋がったとしても解約は受け付けてくれない。解決方法は本ページ後半に記載。
------------------------------------------------ソフトバンク光がクソとか対応が悪いとかネット上で騒ぎになっているようだが俺ほど醜い扱いを受けた人も珍しいと思うので記録として残しておく。対応有り次第削除予定。(※ソフトバンクからの対応は無かったので削除はしないことにする。)
http://ffshitguitar.jugem.jp/?eid=19
ソフトバンク光、なんとかしてくれ?。十回以上電話してやっと繋がったのに転送すると言われて60分待たされて勝手に切られ、掛け直しでまた十回かけて繋がって、また転送で30分以上待たされてるなう。仕事の合間の半日がただつぶされてる。酷すぎる。#SoftBank光
https://twitter.com/setsumaruyuichi/status/585357325558382592
課金が始まってしまった………下り20mbpsも満足に行かない回線が!!ふざけるなソフトバンク光!
https://twitter.com/milly_kirakira/status/587176211190689792
その他被害者
https://twitter.com/tiamomoskeeto
F1の興行権を持つフォーミュラワン・マネジメント(FOM)が韓国の杜撰さに対し制裁に動き出した。
2014、15年と開催できなかった韓国GPへの違約金、最大1億ドル(約120億円)の支払いを求める通知を大会組織委員会に送付したという。
だが、肝心の組織委は2月8日に解散を発表した。
GP開催の契約は16年まであるのにだ。
これまで4度の開催で累積赤字は1900億ウォン(約209億円)に達しており、現地の民間活動家は検察当局に告訴状を提出したという。
誘致当初から「赤字は不可避」と財政的に危ぶまれていた。
2018年平昌五輪の開催も財政的に危ぶまれており、韓国では国際的なイベントを開催する能力が欠如している危惧をより顕在化させた格好だ。
朝鮮日報によると、FOMは2月11日までに「韓国GPが開催されないのは契約違反」として違約金の支払いを求める通知をすでに送ったとする。
違約金として最大1億ドルを支払わなければならない見通しとなった。
http://www.sankei.com/premium/news/150505/prm1505050028-n1.html
「直ちに噴火につながらない」箱根山の火山活動
火山活動がやや活発になっていることから登山道などが閉鎖された箱根山について、気象庁は「地熱の上昇などはなく、直ちに噴火にはつながらない」との見解を示しました。
箱根山の大涌谷の温泉施設では高温の蒸気が勢いよく吹き出ていて、気象庁が4日に現地調査を行いました。その結果、周辺の地表面の温度は50度から60度で、大涌谷の他の場所と変わらないことが分かりました。気象庁は、地熱の上昇がなく、火山性地震の規模も小さいことなどから、直ちに水蒸気噴火につながることはないとして、現状の噴火警戒レベル1の引き上げは見送りました。ただ依然として、突発的に高温の水蒸気が噴き出す恐れがあるとして警戒を呼び掛けています。
http://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000049768.html?r=rss2&n=20150505075448
ソース
安倍内閣を「支持する」は55%、「支持しない」は38%で、内閣支持率は高い水準を維持している。
内閣支持層に「内閣に期待しているから」か、「これまでの内閣よりましだから」かを質問すると、「期待している」は42%で、「ましだから」の53%が多かった。
自民支持層でも「期待派」と、「まし派」がほぼ並んだ。
支持政党を尋ねると、自民41%※民主8%※維新6%※公明5%※共産4%などの順だった。
同様に、内閣を支持する理由を「期待しているから」か、「他の政党よりましだから」か聞くと、「期待派」対「まし派」は自民支持層は41%対53%、共産支持層は44%対48%で、「まし派」が多い。
一方、民主支持層は56%対33%、維新支持層は57%対29%、公明支持層は62%対29%で「期待派」が多かった。
支持政党を挙げなかった無党派層には、「政治に関心がないから」か、「よさそうな政党がないから」かを尋ねた。
「政治に関心がない」は13%で、「よさそうな政党がない」が66%に達した。
有権者にとって政治は遠い存在だが、それに比べると憲法はやや身近に感じる。調査結果からは、そんな傾向がみられる。
政治は「身近なもの」か「遠いもの」かと質問すると、「身近なもの」は30%で、「遠いもの」の65%が大きく上回った。
一方、憲法についても同様に尋ねると、「身近なもの」の48%と「遠いもの」の46%がほぼ並んだ。
とりわけ若い世代にとって、政治は遠い存在のようだ。政治が「身近なもの」と答えたのは、70歳以上は45%だが、20代では14%で、若い年代ほど少ない。
憲法も同じ傾向だった。
http://www.asahi.com/sp/articles/ASH4H4TG5H4HUZPS00J.html