1970年代に登場した業務用機械であるアーケードゲーム機は、当時のゲーム好きの若者たちを虜にしました。
ゲームセンターで夢中になったことをなつかしく思う方もいるのでは?そこで今回は、もう一度やってみたいと思う1980年代から1990年代のアーケードゲームを皆さんに聞いてみました。
あなたが熱中したゲームは、果たして何位に入っているでしょうか。
1位電車でGO!(シリーズ) 10.0%
2位スーパーモナコGP 5.0%
3位アフターバーナー 4.6%
4位セガラリーチャンピオンシップ 3.8%
5位スペースハリアー 3.2%
5位ギャラクシーフォース 3.2%
7位ポールポジション 2.8%
8位ファイナルラップ 2.6%
9位デイトナUSA(シリーズ) 2.4%
10位アウトラン(シリーズ) 2.0%
11位ハングオン 1.8%
12位メタルホーク 1.6%
13位レーザーグランプリ 1.4%
14位スリルドライブ 1.2%
15位GPワールド 1.0%
15位バーチャレーシング 1.0%
http://www.excite.co.jp/News/net_clm/20150411/Goorank_966.html
独走セブン 商品開発力生きる コンビニ大手決算
セブン―イレブンは強い――。10日までに出そろったコンビニエンスストア大手の2015年2月期決算。発表を終えた担当者の口から、そんな声が漏れた。
消費税率引き上げの影響で決算が振るわない社が多い中、セブンの営業利益は4年連続で過去最高を更新。
勢いを増すセブンに対抗すべく、各社は戦略を練る。
消費が低迷する中でも、コンビニ各社は出店拡大を続けている。このため、売上高は5社中4社が増加した。
ただ、すでに店舗数は全国で約5万4千店に達する。激しい競争で、既存店ベースの売上高は、業界全体でみると2月まで11カ月連続で前年割れだ。
そんな中でも業界首位のセブンは、3月まで32カ月連続で既存店売上高が前年比プラス。
強みの開発力を生かし、消費増税時に自社開発商品をリニューアルして客足をつなぎとめた。
営業利益だけでなく、1店あたりの1日平均売上高でも他社を引き離している。
http://www.asahi.com/articles/ASH4B3RZPH4BULFA00P.html
万引き防止 「顔」共有?
防犯カメラがとらえた「万引き容疑者」の顔データをスーパーや書店などで共有する――。
全国の主要な小売業団体で作るNPO法人「全国万引犯罪防止機構(万防機構)」がこんな方針を検討している。
機構側は「万引き被害は深刻で、自衛が必要」と主張するが、犯罪歴に結びつく機微な個人情報なだけに、プライバシー上の問題を指摘する専門家は多い。
■帽子見破る
「ピーピーピー」
大型スーパーが入る千葉県市川市の商業ビル。記者が入り口のカメラの前を通ると、警備員室の警報が鳴り、モニター画面に記者の顔が映し出された。
事前登録しておいた記者の顔を顔認識システムが検知したのだ。顔の特徴から同一人物かどうかを判定するシステムだ。
「帽子をかぶっても見破れますよ」。ビルを管理する市川ビル幹部、長田泰文さんが教えてくれた。
同ビルで顔認識カメラを導入したのは2011年春。万引きなどが疑われる人物の顔を登録し、来店したら行動を監視する。
これまで登録したのは145人。今年1月にも犯行現場を押さえ、警察に引き渡した。
「世間は万引きを軽くみがちだが、歴(れっき)とした犯罪」と長田さんは強調する。
構想が実現すれば、ある書店の防犯カメラに写った人物の画像を「万引き容疑者」として登録し、共通のデータベースにいれると、この人物が別の商店を訪れた際にも警戒できるようになる=図=。
福井昂事務局長は「我々の調査では万引き被害推定額は年4600億円。小売店には死活問題だ」と訴える。
■高いリスク
だが、顔認識カメラで検出された顔の画像は個人情報だ。
プライバシー問題に詳しい宮下紘・中央大准教授は「達成すべき目的と、それに伴う権利侵害を比較する必要があるが、万引き防止という目的を達するための手段としてはあまりにプライバシーリスクが大きい」と懸念する。
http://www.yomiuri.co.jp/it/report/20150407-OYT8T50111.html
韓国・集団万引き:関与の22人を1カ月間の自宅謹慎処分
埼玉県の私立高校サッカー部員が韓国で集団万引きをし、韓国警察に取り調べられたことに対し、本庄第一高は10日、部員による万引きの事実を認めた。相川浩一副校長は「(書類送検などの)事実関係の把握に手間取っているが、今後このようなことがないように指導していきたい」と話した。
生徒は万引きを認め、今月2?4日に現地を再訪して盗品を返したうえで謝罪したという。同校は... 続きを読む
http://mainichi.jp/select/news/m20150411k0000m040087000c.html