男で看護学校2年生だが、本当に毎日が辛い。
課題の量は、1年時とは比べ物にならないし、なのにそんなのお構いなしに、同じタイミングで他の課題バンバン出される…
毎日帰ったら課題のためパソコンに向かい、休みの日は気分転換する間も無く一日中ご飯のとき以外はパソコン。
3年で実習が始まったらこれとは今とは比にならないくらい忙しくなると聞いてる絶対に壊れると思ってる
26歳で辞めたら後がないし、奨学金も借りてるし、そんなの親が許すはずもないステマに乗せられて安易に選ぶんじゃなかった…
現役看護師シンガー・瀬川あやか、髪を17cmバッサリ切った新ビジュアルを公開
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170125-00000024-mnet-musi
大阪府の松井一郎知事は25日、火を使わず煙も出ない「新型電子たばこ」について、「他人の体に影響を与えないことを明らかにした上で、どこでも吸っていいようにすればよい」と述べ、全面解禁を提案した。
新型電子たばこは専用器具を使ってニコチン入りの蒸気を吸う仕組みで「iQOS(アイコス)」などが人気を集めている。
愛煙家の松井氏は定例記者会見で、飲食店での原則禁煙など政府が検討中の受動喫煙対策について「分煙できるようにすべきだ」との見解を示し、別案として「アイコスをどこでもOKにしたらいい」と述べた。
アイコスを販売するフィリップモリスジャパンは「通常のたばこに比べ、有害物質は平均9割低減される」としている。
厚生労働省は蒸気が人体に与える影響を研究中で、統一見解は出していない。各自治体では受動喫煙対策の対象にするかどうか対応が分かれている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170125-00000092-mai-soci
「しんでよね」女児にいじめ 両親が救済申し立て 山口
山口市内の小学校で昨年1月から、当時4年生だった女児の机に「しね」などと書かれたメモが入れられるいじめが続き、女児は登校できなくなった。
市教委は「対応している」とするが、両親は「不十分だ」として昨年12月、県弁護士会に人権救済を申し立て、県弁護士会が調査している。
女児の父親によると、いじめが始まったのは一昨年の夏ごろから。同級生たちが女児に悪口を言うようになった。
昨年1月28日には、女児の机に「しんでよね」と記したメモが入れられた。翌日以後も「しね」「ころす」などと書かれたメモが、何回も机や女児のランドセル置き場などに入れられた。2月17日にはランドセルに上履きで踏んだとみられる汚れが見つかり、翌18日にはランドセルに×印の傷が付けられた。
父親は担任教諭や校長らに、いじめている児童に謝罪と反省をさせ、いじめが再発しないよう指導の徹底を求めた。
だが「『学校はいじめの実行者を特定する気はない』と言われた」と父親は話す。
女児は登校できなくなり、約1週間後にはいったん登校を再開したが、その後もメモが入れられ続け、3月にも2日ほど学校を休んだ。
http://news.livedoor.com/article/detail/12588625/
◆元谷代表「ユネスコ登録…中国上層部は『マズいタイミング』と…」
「ご存じのようにここのところお騒がせしている。だが、今回のことはいずれ起こると想定していたこと。
どこの国の人(外国人)でも宿泊者に占めるウエートが10%になれば、少しずつ料金は上げて、10%以内にしていこうとやってきた。
どこそこの独裁国家がいきなり『(ホテルに)行ってあげない』という風になったときに当社がダメージを受けないように。
幸い当社は1200万人以上の会員のビジネスユースが大半で、海外の宿泊者は2割程度。
その中でも中国は5%、韓国は3%。10%の規制に達する前のいいタイミングで今回のことは起きたと思っている」
「(南京大虐殺の)ユネスコの登録は受け付けでまだ登録されていない状況。大騒ぎしたことでたぶん中国上層部は『まずいタイミングやな』と思うのではないか。
『これで歴史カードとして南京が使えなくなるな』と。これまで1万数千件の激励、称賛のメール、電話をいただいている」
「これまで誰もいってこなかった。向こうが押せば引くと、70年間にわたって日本は『押せば引く国』『文句いえば金を出す国』ということで敗戦国の悲哀を味わっていたが、もうここまで来たら『本当はどうなのか』ということを向こう(中国)の方にも知ってもらう必要がある。
いいタイミングに自ら騒いでくれた。向こうは騒いでいるけども張本人の所はたぶん、抑えにかかりたいと思っているはず」
「今回の事案は本年に入ってから始まったように報道しているが、実際は昨年10月末に第一波の攻撃を受けている。
その時は、対策を施してあった関係で(予約)サイトが止まらなかった。今回はサイトもサイバー攻撃でダウンしたが、昨日(23日)から予約もとれるようになった。
海外の方もたくさん使っている。私としてはダメージよりも知名度アップに貢献してくれたという思い」
「今や知名度は世界一。今回のことは全世界で報道されている。世界の友人が教えてくれた。
何が大事か、本当はどうなんだ、本当のことがわかればみんな保守になる。
日本の人は本当のことがわかっていても言えなかったけれども、これからはジワジワと本当のことを知らせてこなかった本国(中国)にダメージがいくだろう」
「ご不安をかけたが、うちは営業上のダメージもない。彼らが悔しいので脅しにかかったり、火をつけたり…。
いろんなところに陰湿な攻撃がくることは警戒しないといけない。しかし、これまでのスタンスを変える気はない」「中国政府がアパホテルの利用中止を求めたという。旅行の予約サイトに中止を要求した。
報道官の言葉ではなく、観光局が出したようで。それを振り切ろうという人は中国にはいないでしょう」
「しかし、中国人が使わなくてもビジネスユースが大半ということを考えれば、全体的に見ても中国は(利用者の)5%。
多くの人から『アパホテルしか使わない』といった激励もいただいているし、相殺、むしろプラスが多いと思う。
当面は政府が(ボイコットを)出したのでニュースになるだろう。しかし、本当のことを知るのが一番大事で、私は本当のことを発表しているということを理解してほしい」
http://www.sankei.com/west/news/170125/wst1701250038-n1.html
コーセー 美容室向け商品強化でミルボンと提携
1月25日 17時24分
化粧品業界の競争が激しくなる中、大手化粧品メーカーの「コーセー」は大阪に本社のある中堅の化粧品メーカー「ミルボン」と提携し、美容室向けの商品開発などを共同で行うと発表しました。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170125/k10010852571000.html
「東京一極集中」がさらに加速、いよいよ「危険水域」に到達か
ビジネス+IT 1/26(木) 6:10配信
東京圏1都3県の人口転出入を、2020年までに均衡させる
政府目標の達成が危険水域に突入した。
地方での雇用創出効果が見えないまま、転入超過が拡大し、東京一極集中が加速しているからだ。
一時、話題になった企業の本社機能移転も、東京圏に移す企業が過去最多となっている。
政府は東京圏の大学生向けインターンシップ(就業体験)を実施する地方企業を倍増させるとともに、東京23区内で大学や学部の新増設を抑制する仕組みについて検討することを決めた。
しかし、明治大政治経済学部の加藤久和教授(人口経済学)は
「2020年までに一極集中の流れを止めるのは難しい」とみている。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170126-00033167-biz_plus-bus_all
トランプ大統領 メキシコ国境に壁建設へ 大統領令に署名
1月26日 4時10分
アメリカのトランプ大統領は、不法移民対策としてメキシコとの国境沿いに大統領権限で壁を築くよう命じる文書に署名しました。トランプ大統領は、大統領選挙でメキシコとの国境に壁を築くと繰り返し主張してきました。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170126/k10010853341000.html
速報:IOCは、北京五輪でウサイン・ボルトが獲得した400メートルリレーの金メダルを剥奪すると発表した。
http://ndjust.in/GVZJzUGxEY