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【朗報】 「明治維新を全否定」の歴史本 会津地方で大ベストセラー!長州安倍政権打破へ!

「吉田松陰は山県有朋が創った虚像である!」
「久坂玄端は天皇拉致未遂犯である!」
「勝海舟は裏切り者である!」
「長州藩はテロリスト集団である!」

このように、新聞広告にはなんとも刺激的な惹句が並ぶ。
日本を近代化に導いたと教えられてきた明治維新を全否定する歴史書が、ベストセラーになっている。
ヒットの背景を探ってみると、やはりあの“遺恨”があった。

歴史書としては異例の5万部を超えるヒットとなっているのは、「日本を滅ぼした吉田松陰と長州テロリスト」のサブタイトルを冠した『明治維新という過ち』。
出版元・毎日ワンズの松藤竹二郎社長がいう。

「立花隆氏が週刊文春、斎藤美奈子氏が週刊朝日の書評で取り上げて話題になりました。
ただし、読みもしないで新聞広告を見ただけで抗議をしてくる人も多いんです」著者の原田伊織氏は69歳で、作家のほかクリエイティブディレクターとしても活躍する人物。
なぜこんな刺激的な歴史本を書こうと思い立ったのか。

「子供の頃から、自国の歴史を否定する風潮に疑問を感じていました。
洋の東西を問わず、戦争に勝った方が自分たちに都合のいいように歴史書を書く。
ただし、どの国も戦後100年も経てば必ず当時を検証するものです。
ところが明治維新後に生きた日本人はその検証をやってこなかった。
そこで明治時代以降の歴史を一冊にまとめておくべきだと思ったのです」
http://www.news-postseven.com/archives/20151117_364288.html


【訃報】週刊少年サンデー、ガチで終わる 1998年→170万部 現在→45万部

現在の連載作品

【訃報】週刊少年サンデー、ガチで終わる 1998年→170万部 現在→45万部


発行部数

週刊少年ジャンプ  2,701,042
週刊少年マガジン 1,260,696
コロコロコミック   768,334
月刊少年マガジン 621,996
週刊少年チャンピオン 500,000
週刊少年サンデー 456,375
ジャンプスクエア  290,834


みりん ←こいつの存在意義が分からない

みりんは冷蔵庫に入れちゃダメ!調味料の正しい保存法と使い切り方
http://top.tsite.jp/news/buzz/o/26252078/


ベビーカーに対する反発が酷い 女性 「満員電車などの混雑時などに、ベビーカーを邪魔そうにされた」

国交省でベビーカーについて状況報告 反発根強い実態浮き彫りに

反発が根強く残っている実態が報告された。

国土交通省で開催された協議会で、ベビーカーについての状況が報告され、2014年3月に、バスや電車でのベビーカーの利用について理解を求める
「ベビーカーマーク」が統一されてから、「従来よりも、公共交通機関を使って乳幼児と外出しやすくなった」との声が出ていることが報告された。

しかし、「子どもが泣いたら、嫌な顔をされた」、「混雑時などに、ベビーカーを邪魔そうにされた」と話す人がいるなど、周囲からの反発も、相変わらず根強い実態が浮き彫りになった。
http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00308619.html


「好きなアニメ作品のオープニング・エンディング」第1位から10位が決定!!これには納得

1位 「君の知らない物語」supercell(『化物語』)
2位 「シュガーソングとビターステップ」UNISON SQUARE GARDEN(『血界戦線』)3位 「ハレ晴レユカイ」(『涼宮ハルヒの憂鬱』)
4位 「マジLOVE1000%」ST☆RISH(『うたの☆プリンスさまっ♪マジLOVE1000%』)5位 「Get Wild」TM NETWORK(『シティーハンター』)6位 「Secret of my heart」倉木麻衣(『名探偵コナン』)7位 「あんなに一緒だったのに」See-Saw(『機動戦士ガンダムSEED』)8位 「ダイアモンドクレバス」May’n(『マクロスF』)
9位 「だんご大家族」茶太(『CLANNAD』)
10位 「あなただけ見つめてる」大黒摩季(『スラムダンク』)

アンケートには、1288人からの回答が集まった。
http://s.animeanime.jp/article/2015/11/17/25716.html


ポーランドが国を挙げて3年半かけて捻り出したウイッチャー3の純利益75億円、モンスト3ヶ月159億円

CD Projekt Redが『The Witcher 3: Wild Hunt』の予算が8100万ドルに達していたことを公開している。
これは、最高経営責任者Adam Kicinski氏が決算説明会にて明らかにしたもので、この数字には実際の開発費と宣伝費が含まれている。
Kicinski氏によると、『The Witcher 3: Wild Hunt』の開発には3年半を要し、240名の内部スタッフ(大半がポーランド人だが、かなりの数の外国人も含まれる)に加え、全世界で1500名のスタッフが開発に関与。15の異なる言語に翻訳され、うち7つはフル・ボイスでのローカライズとなり、全バージョンを合わせると500名の声優が参加したという。
更に、発売に向けては40の異なる宣伝キャンペーンを平行して実施、グローバル向けだけでなく、地域別のキャンペーンも展開した。
『The Witcher 3』はこれまでに600万本以上を売り上げ、CD Projekt Redに6250万ドルの純利益をもたらしている。

ウィッチャー3
開発費96億円
開発期間3年半
売上600万本

純利益75億円
http://www.choke-point.com/?p=19096
ミクシィはモンストで4~6月期純利益159億
http://mw.nikkei.com/sp/#!/article/DGXLASFL14HBY_14082015000000/


長谷川亮太君の父親、トラック運転手ではなかった 公式HPで否定

※昨今、インターネット上に、弊社と関係があるかのように記載されております「長谷川満孝氏」に関しましては、弊社社員およびアルバイトに至るまで、雇用経歴の有無等を調査してまいりましたが、弊社とは全く関わりの無い方であることが判明いたしました。
また、インターネット上に、弊社駐車場として掲載されている場所等につきましても、弊社において契約している場所とは無関係であることも判明いたしました。
お問い合わせを頂きましたので、併せてご報告申し上げます。
http://www.aijyu.jp/


セブンイレブン店長「バイトの志望動機が安直すぎる!意識が低い!」

よく志望動機として高校生が言っていた第一位が、「家が近所なので」です。
正直、店長としては言われてガッカリする理由です。
じゃあもっと家から近いファミマにすれば?
うちの隣にあるサンクスなんてどう?となってしまいます。
要は志望動機になっていないんです。

ちなみに志望動機の第二位は、「セブンイレブンが好きなので」です。
これも弱いんですよね。
別にあなたに好きになってもらいたくてセブンイレブンがあるわけじゃないので。
どうして、あなたがセブンイレブンで働きたいのか?を
自らの経験やエピソードを踏まえてアピールしてほしい!のです。
http://blog.livedoor.jp/sunmonmarz/archives/37830886.html


アメリカ各地で反イスラムデモ、モスクの入り口を糞で汚しコーランを燃やし「地獄へ堕ちろ」と叫ぶ

テキサス州
http://www.latinpost.com/articles/95463/20151117/paris-attacks-mosques-face-threats-vandalism-aftermath-terror.htm
According to a local member of the mosque, a torn Quran was found outside the front entrance of the center, covered with feces.(引き裂かれたコーランが入り口に置かれ、糞が撒き散らされていた)

オレゴン州
http://www.aljazeera.com/news/2015/11/mosques-vandalised-governors-block-syria-refugees-151117130527913.html
They called members of the local Ahmadiyya Muslim community “cowards” and told them they are “going to hell”.(イスラム教徒に対し「最低な奴ら」「地獄へ堕ちろ」と罵声を浴びせる)


シャープ、全社員に自社製品購入のノルマを設定 一般社員は5万円+α シャープ潰れるの?

経営再建中のシャープは、全従業員を対象に、自社製品の購入を呼びかけるシャープ製品愛用運動を20日から始める。

取締役や執行役員は20万円、管理職は10万円、一般社員は5万円と役職に応じて目標金額を設定し、売り上げ増を目指す。同様の取り組みは、経営危機に陥った旧三洋電機が2004~05年に実施した例があるぐらいで、異例のことだ。

シャープは、家電部門を担当する長谷川祥典専務執行役員名で文書を配布し、「厳しい難局を乗り切れるよう協力してほしい」と呼びかけている。
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20151118-OYT1T50002.html