「SMAP」解散の裏側①~「オレは木村を絶対に許さない!」
「8月に解散を直訴した際、木村はハワイにいて4名の話し合いには加わりませんでした。
その際、香取はジャニー喜多川氏に血走った目で『木村に伝えてください』と前置きして『おれは、アンタを絶対許さない』と言ったそうです。その瞬間、中居、稲垣、草彅の3名は凍り付いたそうです」(同・ライター)
http://www.excite.co.jp/News/entertainment_g/20161226/Myjitsu_014458.html
28日放送のラジオ番組「木村拓哉のWhat's UP SMAP!」でSMAPの木村拓哉が、リスナーからの相談を受けて、自身の仕事観をのぞかせた。
番組では、苦労して就職した会社が辛いという24歳女性からの悩みを紹介。
「やりたかった仕事というばかりでもなく、毎日辛いです。
やりがいも生きがいもなくて。転職すべきなのか?」と相談し、「これといってやりたい仕事もなく、毎日出勤するのが辛い」と葛藤を吐露。
そして木村に対しては、前に進むためのアドバイスを求めた。
まず木村は「なんでそこに就職したんだろう?」と不思議がり、「なんか、ズルい感じがするな」とコメント。
就職活動の際に、採用試験の過程で落ちた学生たちに対して、「非常に責任がないような感じ」と厳しい言葉を投げかけた。
そして、「前に進むためのアドバイスというよりか、フルパワーでやったことがあるんですかね?出し切って。
それをやる前に、今自分がいる境遇や仕事に対して、ああでもねぇこうでもねぇっていうのは、ルール違反だと思う」とバッサリ。
さらに「やりたかった仕事というワケではないかもしれないけど、一回それをフルパワーでやってみて、今自分がやっている仕事が人にどういう幸せをもたらしているのかを考えて、もう一回仕事を見直したほうがいいんじゃないかな」とアドバイスした。
最後に「フルパワーを注げない場合は、転職した先でもまた同じことなると、僕は想像してしまうんですけど」と自身の考えを語った。
http://news.livedoor.com/lite/article_detail/12213416/
経済産業省は26日、繊維製品の在庫量などを調べる「繊維流通統計調査」で長年、実態と異なる数値を記載していたと発表した。
40超の品目ほぼ全てで改ざんがみられ、10年以上前の数値がそのまま記載され続け、実際の数値と最大で10倍程度の差が生じた例もある。
11月に経産省から業務を請け負う業者の告発があり、不正が発覚した。
同統計は1953年から実施しているが、同省は不正発覚を受け年内で廃止する。
政府は統計の精度を高める取り組みを進めているが、同省の対応はあまりにずさん。
経産省によると、繊維業の所管部署が調査の回答企業数を水増しし、2016年9月分は有効回答数258社に対し、調査票を配った733社の95%以上が回答したことにしていた。
各項目の数値も調査票が十分回収できていた当時の数値を“横置き”してそのまま使い続けていた。
不正開始時期は不明だが、経産省が発足した01年当時の数値のままだった項目もある。
13年4月には、回答が全く得られない項目などで6年かけて数値をゼロに減らすと担当部署で決定。事実を公表せずに修正をしようとしたことになる。
同日会見した風木淳参事官は「事態を深刻に受け止めている。事実確認を徹底し、内規に従い早急に関係者を処分する」とした。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDF26H14_W6A221C1PP8000/
自閉症児は黄色が苦手、そのかわり緑色を好む -発達障害による特異な色彩感覚-
正高信男 霊長類研究所教授、マリン・グランドジョージ レンヌ第一大学講師らの研究チームは、自閉症スペクトラム障害(ASD)の特徴の一つと考えられる知覚過敏の中でも色彩に着目し、ASD児の色彩感覚にどのような特徴がみられるかを調査しました。
赤、青、緑など6色の好感度を調査した結果、ASD児は黄色が苦手で緑色を好む傾向があることが分かりました。
生活環境を整えるうえで色彩の面も配慮する必要があることを示唆する研究結果です。
本研究成果は、2016年12月23日午後0時30分にスイスの学術誌「Frontier in Psychology」に掲載されました。
(全文はソースで)
http://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research/research_results/2016/161223_2.html
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/196465
少子高齢化が進む日本では、売るに売れない空き家や
老朽化したマンションが増えている。
2017年はこの動きが加速するとみられている。
住宅ジャーナリストの榊淳司氏に「住んではいけない街」を聞いた。
「今、住宅ローンは1%未満で借りられます。
『借りなきゃ損』という風潮がありますが、非常に危険だと思いますね。
ローンを組めば、わずかとはいえ金利を払うわけだし、借金もできる。
何より不動産バブル崩壊の予兆があるからです。
2020年の東京五輪の前に社会問題化する恐れがあります。
『将来が危ない街』で、私が思い浮かべるのは『千葉ニュータウン』です。
今も新しいマンションの供給が続いていますが、ディベロッパーは無責任だと思う。
恐らく、15年後には徒歩数分の駅近物件でも買い手がつかなくなるでしょう」
日本はこれから人口減少が急速に進み、住宅価格も家賃もどんどん下がっていく。
それなのに、片道1時間以上、交通費1000円もかけて
東京まで通うのは理にかなわないというのが榊氏の分析だ。
「同じ理由で多摩ニュータウン、港北ニュータウンの未来も暗いでしょうね。
最近、若い世代に人気の『越谷レイクタウン』や『柏の葉国際キャンパスタウン』といった新興系のニュータウンもお勧めしません。
(中略
かといって、都内ならどこに住んでもいいわけではない。
「手持ちの予算で買えそうだ」と足立区や墨田区の
端っこにある物件に飛びつくのはダメ。
北千住や綾瀬は暮らしやすく便利な街だが、将来、高値で売却できるとは限らない
正社員の副業後押し 政府指針、働き方改革で容認に転換
2016/12/26 1:31日本経済新聞 電子版
http://www.nikkei.com/article/DGXLASFS25H1D_V21C16A2MM8000/
政府は「働き方改革」として正社員の副業や兼業を後押しする。
企業が就業規則を定める際に参考にする厚生労働省の
「モデル就業規則」から副業・兼業禁止規定を年度内にもなくし
「原則禁止」から「原則容認」に転換する。
複数の企業に勤める場合の社会保険料や残業代などの指針もつくる。
働く人の収入を増やし、新たな技能の習得も促す。
安倍晋三首相は副業や兼業について
「普及は極めて重要だ」との認識を示している。少子高齢…